30歳女性の平均年収はいくらなのか。同年代の女性と比べて自分の給料は高いのか、それとも低いのか。転職や昇給、将来のライフプランを考えるうえで、気になる人は多いはずだ。
2026年11月時点で参照できる最新の調査によると、転職サービス「doda」の平均年収ランキング2025では、30歳女性の平均年収は387万円。同じ30歳の男性は472万円で、男女間には85万円の差がある。一方、女性の年収中央値は360万円であり、平均値だけでは見えない収入の実態も浮かび上がる。加えて、厚生労働省が2026年3月に公表した2025年の賃金統計からは、雇用形態や年齢による賃金格差も読み取れる。
【2026年最新】30歳女性の平均年収は387万円!中央値は360万円

30歳女性の平均年収を知るうえで、まず押さえておきたいのが、パーソルキャリアが運営する転職サービス「doda」の平均年収ランキング2025だ。
2025年12月1日に公表された同調査では、30歳の平均年収は男女計429万円。男性472万円に対して、女性は387万円だった。
この数字は、2024年9月から2025年8月までにdodaサービスへ登録した約60万人のビジネスパーソンを対象に集計したもの。20~65歳の正社員のデータを基にしており、年収は税金や社会保険料を差し引く前の総支給額である。
平均年収と中央値は27万円違う30歳女性の収入をより現実的に捉えるには、平均年収だけでなく中央値も確認したい。
dodaの年収中央値ランキング2025によると、30歳女性の年収中央値は360万円。平均年収387万円との差は27万円となっている。
平均値は、年収の高い人が含まれるほど引き上げられる。一方、中央値は年収を低い順から高い順に並べたときの中央の値だ。
例えば、年収300万円の人が複数いる一方で、専門職や管理職などで高収入を得る人がいれば、平均値は上昇する。中央値360万円は、平均387万円よりも一般的な収入水準をイメージする際の参考になる。
なお、中央値360万円も、すべての30歳女性を対象にした国勢調査の結果ではない。dodaに登録した正社員の調査データに基づく数値である点には注意したい。
【30代女性・男女別に比較】年齢が上がると平均年収はどう変わる?
30歳の387万円という数字は、30代全体の中ではどの位置にあるのか。加えて、男性やほかの年代と比較すると、女性の収入の伸び方に特徴が見えてくる。
女性の年齢別・年代別平均年収dodaの女性向け平均年収ランキング2025では、正社員女性の年代別平均年収は次のとおりだった。
- 20代女性:341万円
- 30代女性:393万円
- 40代女性:421万円
- 50代以上の女性:441万円
30代女性の平均年収は393万円で、30歳の387万円より6万円高い。年代が上がるにつれて平均年収は増加するものの、20代から30代への上昇幅52万円に対し、30代から40代は28万円、40代から50代以上は20万円と、伸び幅は徐々に小さくなっている。
さらに30代の年齢別データを見ると、30歳の387万円から39歳の406万円までの上昇は19万円にとどまる。30代に入っただけで大幅な昇給が約束されるわけではなく、職種、役職、勤続年数、企業規模などが収入を左右している。
30歳女性と男性の年収差は85万円同じ30歳という条件で男女を比較すると、次のようになる。
- 30歳男性:472万円
- 30歳女性:387万円
- 男女の差:85万円
女性の平均年収は男性の約82%に相当する。これは単に個人の能力や仕事量だけで説明できる数字ではない。
職種や業種の違い、管理職への登用状況、勤続年数、雇用形態、出産・育児などに伴う働き方の変化が複合的に関係する。30代以降に男女の年収差が広がりやすい傾向は、dodaの年齢別データにも表れている。
主要データを一覧で比較| 比較項目 | 平均・中央値など | データの意味 |
|---|---|---|
| 30歳女性の平均年収 | 387万円 | doda・2025年調査 |
| 30歳女性の中央値 | 360万円 | 同年代女性の中央の水準 |
| 30歳男性の平均年収 | 472万円 | 女性との差は85万円 |
| 30代女性の平均年収 | 393万円 | 30~39歳の平均 |
| 30代女性の中央値 | 360万円 | doda・2025年調査 |
| 厚労省・30~34歳女性の賃金 | 月28万3,200円 | 所定内給与の平均 |
| 30~34歳女性の正社員賃金 | 月29万3,400円 | 厚労省・2025年調査 |
| 30~34歳女性の正社員以外の賃金 | 月22万2,200円 | 厚労省・2025年調査 |
※dodaは2024年9月~2025年8月の登録者約60万人を対象とした正社員の年収データ。厚生労働省は2025年6月分の所定内給与額を対象とした月額データ。調査対象と算出方法は異なる。
この比較で重要なのは、年収の平均値と中央値、月額賃金を同じものとして扱わないことだ。とくに厚生労働省の月額賃金には賞与や時間外労働給与が含まれていないため、dodaの年収387万円と直接比較することはできない。
【手取り・月収】年収387万円の30歳女性は実際にいくら使える?
年収387万円と聞いても、実際の生活水準が想像しにくい人は多いだろう。毎月の給与明細に記載される金額は、額面と手取りで異なる。
年収387万円の月収は約32万2,500円が単純換算の目安年収387万円を12か月で均等に割ると、月額約32万2,500円となる。
ただし、これは賞与や各種手当を含む年収を単純に12分割した金額だ。実際の月給が32万円という意味ではない。夏冬の賞与がある会社では、毎月の基本給・固定手当はこれより低くなる。
また、残業代や業績賞与、住宅手当などの支給状況によっても、毎月の額面は変動する。
手取りは年間300万円台前半が目安給与から差し引かれる主な項目は、次のとおりだ。
- 健康保険料
- 厚生年金保険料
- 雇用保険料
- 所得税
- 住民税
dodaの2025年調査では、30代女性の平均年収393万円に対する年間手取り額は約309万円、月の手取り額は約25万8,000円と試算されている。試算は2025年4月時点の制度を基に東京都を想定したもので、月の手取り額は賞与を含まない目安だ。
30歳女性の平均年収387万円に同程度の控除率を当てはめて単純換算すると、年間手取りは約304万円、月額換算では約25万4,000円となる。
ただし、これは30歳個人の確定した手取り額ではない。扶養家族の有無、住んでいる自治体、健康保険組合、前年の所得、賞与の配分などによって変わる。
手取りを考えるときに注意したいこと特に注意したいのは、住民税が前年の所得を基に計算されることだ。転職直後や昇給直後は、所得税や社会保険料の変化だけでなく、翌年度の住民税も考慮する必要がある。
また、賞与が年収に占める割合の大きい会社では、月々の手取りだけを見て生活費を設定すると、ボーナスの支給時期に家計が左右されやすくなる。
家賃や住宅ローン、貯蓄、将来の教育費などを考える際には、年収ではなく、賞与を除いた毎月の手取りと年間の賞与額を分けて把握するのが現実的だ。
【雇用形態と男女間賃金格差】正社員と非正規で収入はどれほど違う?
30歳女性の年収を考える際、見落とせないのが雇用形態による違いだ。正社員、契約社員、パートタイムなど、働き方が異なれば、賃金水準や賞与、昇給制度にも差が生じる。
厚生労働省の2025年統計が示す雇用形態別の賃金厚生労働省が2026年3月24日に公表した「令和7年(2025年)賃金構造基本統計調査」によると、30~34歳女性の月額賃金は、正社員・正職員が29万3,400円、正社員・正職員以外が22万2,200円だった。
その差は月額7万1,200円。年間12か月に単純換算すると約85万円の差になる。ただし、この年間換算には賞与や残業代が含まれていないため、実際の年収差とは異なる。
ここでいう賃金は、短時間労働者を除く一般労働者の所定内給与額である。正社員以外の区分にも、短時間勤務ではない契約社員などが含まれる点に注意したい。
女性の賃金は男性の76.6%という結果同調査の一般労働者全体では、女性の月額賃金は28万5,900円、男性は37万3,400円だった。男性の賃金を100とした場合、女性は76.6となる。
この男女間賃金格差は前年より0.8ポイント改善し、比較可能な1976年以降で最も小さくなった。
加えて、内閣府男女共同参画局の2026年版男女共同参画白書によると、2025年の正社員・正職員に限った男女の所定内給与額の比率は、男性を100とした場合に女性78.7だった。
賃金格差が縮小していることは前向きな変化だが、依然として男女間に開きがあることも事実だ。
30代で男女差が広がりやすい背景内閣府の資料では、女性の年齢階級別正規雇用比率は25~29歳の62.8%をピークに低下するL字カーブが示されている。
女性の就業率そのものは高まっている一方、正規雇用で働き続ける割合には年齢による変化がある。育児や介護などの事情による勤務時間の調整、非正規雇用への移行、昇進機会の違いなどが収入に影響する。
また、管理職への登用率や職務範囲、転勤の可否など、企業内の人事制度も賃金差を生む要素となる。
したがって、男女の年収差を個人の努力不足だけで説明することはできない。本人の経験や能力に加えて、雇用環境や企業の評価制度まで含めて見る必要がある。
【職種・業種別】30歳女性で平均年収が高い仕事は?
同じ30歳女性でも、職種や業種によって年収には大きな違いがある。dodaの30歳会社員の平均年収データでは、職種分類別・業種分類別の女性の平均年収も公表されている。
30歳女性の職種分類別平均年収30歳女性の職種分類別データでは、専門知識や高度な専門性を求められる仕事で高い水準が見られる。
- 専門職(コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人):574万円
- 技術系(IT・通信):458万円
- 営業系:449万円
- 金融系専門職:447万円
- 企画・管理系:474万円
- 技術系(建築・土木):414万円
- 技術系(電気・電子・機械):400万円
- 技術系(メディカル・化学・食品):391万円
- クリエイティブ系:385万円
- 事務・アシスタント系:340万円
- 販売・サービス系:328万円
最も高い専門職の574万円は、30歳女性全体の平均387万円を187万円上回る。
一方、事務・アシスタント系は340万円、販売・サービス系は328万円だった。
ただし、この数字は職種分類ごとの平均であり、同じ職種でも企業規模や役職、経験年数、担当業務によって収入は異なる。専門職の平均年収が高いからといって、未経験から転職すれば同じ水準になるわけではない。
30歳女性の業種別平均年収業種別に見ると、金融やIT関連などで比較的高い平均年収が確認できる。
- 金融:444万円
- IT・通信:432万円
- インターネット・広告・メディア:417万円
- メーカー:409万円
- 専門商社:405万円
- 建設・プラント・不動産:394万円
- メディカル:378万円
- サービス:371万円
- 小売・外食:341万円
金融業界では専門的な金融知識や営業実績、IT・通信業界では技術力やプロジェクト管理能力などが報酬に反映されやすい。
同じ事務職でも、業界によって給与水準が異なることは珍しくない。年収アップを目指す場合、職種を変えるだけでなく、現在のスキルを生かせる高賃金業界へ移るという選択肢もある。
女性の平均年収が高い職業ランキングにも注目dodaの女性平均年収ランキング2025では、20~65歳の正社員女性を対象にした職種別ランキングも公表されている。
上位には医師852万円、投資銀行業務778万円、弁護士743万円が並んだ。職種分類別では専門職が541万円、企画・管理系が482万円、技術系(IT・通信)が419万円となっている。
これらは30歳限定の数字ではなく、20~65歳の女性を対象にした集計だ。30歳女性の職種別データと混同しないようにしたい。
また、平均年収が高い職業には、資格取得や専門教育、実務経験、成果責任などの条件が伴う。単純にランキングの順位だけで転職先を決めるのではなく、必要なスキルと自分のキャリアとの相性を確認することが大切だ。
【統計の読み方】dodaと厚生労働省で平均年収が違う理由
30歳女性の平均年収を検索すると、dodaの387万円と厚生労働省の賃金統計から計算した数値など、異なる金額が見つかることがある。
これは必ずしもどちらかが間違っているわけではない。調査対象や賃金の定義、集計方法が異なるためだ。
dodaは転職サービス登録者の正社員データdodaの平均年収ランキング2025は、2024年9月から2025年8月までにサービスへ登録した20~65歳の約60万人を対象としている。雇用形態は正社員で、登録者の年収を集計したデータだ。
このため、転職活動を行う人やキャリアアップを検討している人の実態を把握するうえで参考になる。一方、パート・アルバイトを含むすべての就業女性を代表する統計ではない。
厚生労働省は全国の労働者の賃金構造を調査厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」は、雇用形態、性別、年齢、学歴、勤続年数、職種、産業などの切り口で賃金の実態を把握する国の基幹統計だ。
2025年調査は同年6月分の賃金などを対象に実施され、2026年3月24日に結果が公表された。
この調査の一般労働者の賃金は、原則として6月分の所定内給与額の平均である。時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当などの超過労働給与は除かれ、所得税などを控除する前の金額だ。賞与も含まれない。
したがって、月額賃金を12倍した金額と、賞与や残業代を含む年間年収は一致しない。
数字を比較するときに確認すべき4つのポイント- 対象者:正社員だけなのか、非正規雇用も含むのか。
- 年齢:30歳限定なのか、30~34歳などの年齢階級なのか。
- 賃金の定義:賞与・残業代を含む年収なのか、所定内給与の月額なのか。
- 統計の種類:平均値なのか、中央値なのか。
この4点をそろえずに数字だけを並べると、実態とは異なる印象を持ってしまう。
30歳女性の387万円は、正社員として働くdoda登録者の年収水準を示す数字。厚生労働省の月額28万3,200円は、30~34歳の一般労働者女性の所定内給与を示す数字である。それぞれ異なる目的で使うべきデータだ。
【30歳女性の年収をどう判断する?】プロの結論とキャリアの考え方
30歳女性の平均年収387万円という数字は、自分の現在地を把握するための参考になる。ただし、平均より上か下かだけで、今の仕事や将来のキャリアを評価するのは早い。
年収が平均より低くても、すぐに転職する必要はない例えば、年収350万円の30歳女性は、dodaの平均387万円より37万円低い。しかし、勤務時間が短い、残業が少ない、休暇を取得しやすい、福利厚生が充実しているなど、給与以外の条件にメリットがある可能性もある。
一方、業務量や責任が大きいにもかかわらず、昇給がほとんどない場合は、現在の給与体系を見直すきっかけになる。
比較するときは、基本給だけでなく、賞与、残業代、住宅手当、退職金、年間休日、勤務時間なども確認したい。
年収アップを目指すなら、職種・業界・役職を見直す30歳は、これまでの実務経験や専門スキルをキャリアに反映させやすい時期でもある。
年収を上げたい場合は、次のような観点から現状を整理するとよい。
- 現在の仕事で専門性や資格を高められるか。
- 昇給や管理職登用の制度が整っているか。
- 同じ職種で給与水準の高い業界へ移れるか。
- 実績や経験が転職市場で評価されるか。
- 将来的な勤務時間や働き方の希望と両立できるか。
特に、事務職や販売職などから年収アップを目指す場合、業務改善、データ分析、ITツールの活用、マネジメントなど、職務の幅を広げることが選択肢になる。
年収だけでなく、将来の収入の伸び方を見る30歳時点で年収が平均を上回っていても、その後の昇給が限定的な会社では、40代以降に同年代との差が縮まる可能性がある。
逆に、現時点の年収が平均以下でも、資格取得や経験の蓄積によって数年後に昇給する可能性がある職場なら、長期的には有利な選択となることもある。
大切なのは、現在の年収だけでなく、今後5年、10年でどの程度の収入が期待できるかを考えることだ。
自分の年収を評価する際には、同年代の平均・中央値、職種別の水準、雇用形態、企業の昇給制度という複数の軸を組み合わせたい。
【30歳女性の平均年収】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:30歳女性の平均年収はいくらですか?
A1:dodaの平均年収ランキング2025によると、30歳女性の平均年収は387万円です。対象は2024年9月~2025年8月にdodaへ登録した正社員で、約60万人のデータを基に集計されています。
Q2:30歳女性の年収中央値はいくらですか?
A2:dodaの2025年調査では360万円です。平均年収387万円より27万円低く、平均値と中央値を併せて見ることで、収入の分布をより理解しやすくなります。
Q3:30歳女性の手取りはいくらですか?
A3:年収387万円を基準にすると、年間手取りは約300万~310万円、月額換算では25万円前後が一つの目安です。税金や社会保険料、扶養状況、賞与の配分によって変わります。
Q4:30代女性の平均年収はいくらですか?
A4:dodaの2025年調査では393万円です。20代女性は341万円、40代女性は421万円、50代以上の女性は441万円となっています。
Q5:30歳女性の平均年収は男性より低いですか?
A5:dodaの2025年調査では、30歳男性が472万円、女性が387万円で、85万円の差があります。雇用形態、職種、勤続年数、役職、働き方など複数の要因が関係しています。
Q6:30歳女性で年収400万円以上なら高いですか?
A6:dodaの30歳女性の平均387万円を上回るため、同調査の平均と比較すれば高い水準です。ただし、職種や業界、地域、勤務時間によって収入水準は異なります。平均を超えていることだけで待遇の良し悪しは判断できません。
Q7:厚生労働省の統計とdodaの年収はなぜ違うのですか?
A7:調査対象と賃金の定義が違うためです。dodaは登録者の正社員の年間年収を集計する一方、厚生労働省の賃金構造基本統計調査は、6月分の所定内給与額を月額で集計しています。後者には賞与や残業代が含まれません。
2026年11月時点で確認できる最新のdoda平均年収ランキング2025によると、30歳女性の平均年収は387万円、中央値は360万円だった。30歳男性の平均472万円と比較すると85万円の差がある。
30代女性全体の平均年収は393万円で、年代が上がるにつれて収入は増えるものの、30代以降の伸び幅は比較的緩やかだ。また、職種や業種によって年収水準には大きな違いがあり、専門性や企業の賃金制度も収入を左右する。
厚生労働省の2025年賃金構造基本統計調査では、女性の一般労働者の平均月額賃金は28万5,900円、男女間賃金格差は男性を100とした場合の76.6だった。格差は過去最小となったものの、依然として解消には至っていない。
年収387万円を超えているかどうかだけで、自分の仕事の価値を判断する必要はない。平均値と中央値、雇用形態、職種・業種、手取り、将来の昇給可能性を総合的に比較することが大切だ。
30歳は、これまでの経験を生かして専門性を高めたり、働く環境を見直したりする選択肢が広がる時期でもある。同年代の数字を単なる優劣の基準にするのではなく、自分が望む働き方と将来の収入を考えるための材料として活用したい。